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书籍名
利益率の持続性と平均回帰
判型など
352ページ、础5判
言语
日本语
発行年月日
2013年3月12日
ISBN コード
978-4-502-47580-1
出版社
中央経済社
出版社鲍搁尝
学内図书馆贷出状况（翱笔础颁）
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本書では、つぎの3点を実証的にあきらかにした。第1に、企業の利益率は、产业の平均水準 (平均値または中央値) へ向けて回帰する傾向がある。したがって、「のれん」を規則的に償却することには合理性がある。第2に、多段階利益 (売上総利益、営業利益、経常利益、税引前利益、当期純利益) ごとに、利益率の持続性は異なっている。したがって、日本の損益計算書における区分計算と開示には合理性がある。第3に、利益率が平均回帰する調整速度をコントロールすると、利益率の持続性は時系列で低下していない。したがって、持続性の低下を根拠にして伝統的な会計モデルが陳腐化しているとはいえない。
本书は、実証研究と理论研究の両者にたいして重要なインプリケーションをあたえている。本书では、大规模なパネル?データを対象にして、サンプルと変数の选択、モデルの构筑、ロバストな検定と推定に细心の注意を払いつつ、多面的、重层的で緻密な分析を繰り返し行っている。それらの分析は、仮説の「もっともらしさ」を高めることを追究したものであり、実証会计の先行研究で多く见られる「プール回帰を主力とした分析」とは一线を画している。本书では、のれんの偿却论争は事実认识に帰着するという立场から、利益率の时系列动向について実証分析を行った。本书の分析により、のれんの偿却问题を题材にした研究は、理论的検讨と実証分析とが高度な次元で统合された。この统合は、理论研究が主流である日本の先行研究では类を见ないものである。
会計情報は株価に影響をあたえ、すべての資源配分に影響をあたえる。どのような会計情報を開示すべきかは、世界の資源配分を左右する重要な問題である。会計情報は会計基準にしたがって作成されるから、結局、会計基準でなにを認め、なにを禁止するのかは、世界の重要問題である。それほど重要であるにもかかわらず、最近、計基準の世界的統一をめぐって、非科学的な主張が主流の座にある。本来なら、(1) 経験的なデータを、(2) 科学的に合理的な分析を経て「証拠」に仕上げて、(3) その証拠に基づいて政策を決めなければならない。これをエビデンス?ベースド?アプローチという。本書を執筆した第1の意図は、エビデンス?ベースド?アプローチの必要性を訴えることであった。
第2の意図は、実証会计学の正しい分析とはどのようなものかを、明确に示すことであった。最近、実証会计学の领域では、粗雑な分析手法による论文や、统计学?计量経済学の観点からは间违った手法で分析した论文が数多く公刊されている。间违った手法から得られた结论は、正否を问う以前に、学问的な価値はない。本书は、どのような分析手法を适用すべきかにおおきな注意を払っている。データを分析するには、たとえ远回りであっても、分析手法そのものを学习すべきであるという强いメッセージが、本书には込められている。
(紹介文執筆者: 経済学研究科?経済学部 教授 大日方 隆 / 2016)
本の目次
第2章 予备的考察と基本的分析
第3章 ノンパラメトリック分析
第4章 年度别分析
第5章 产业別分析 (1)
第6章 产业別分析 (2)
第7章 公司别分析
第9章 顽健性テスト
第10章 中央値への回帰倾向
第11章 係数パネル?データのメタ分析
第12章 误差修正モデル
第13章 研究の総括
関连情报
第56回日経?経済図书文化赏 受赏
経済図书文化赏の绍介
书评:
神戸大学教授 桜井久胜 闯颁贰搁日本経済研究センター
2013年度日本会计研究学会 太田黒泽赏受赏
石川博行 (大阪市立大学教授) 書評『利益率の持続性と平均回帰』『経済学論集』
东京大学経済学会 第79巻 第1号 2013年4月 50&尘诲补蝉丑;2页
首藤昭信 (神戸大学准教授) 書評『利益率の持続性と平均回帰』『企業会計』中央経済
社 第65巻 第7号 2013年7月 131页
