东京大学情报学环、日本科学未来馆の提携记者発表

东京大学情报学环、日本科学未来馆の提携 |
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东京大学大学院情报学环?学际情报学府
日本科学未来馆
东京大学大学院情报学环?学际情报学府 (学環長 花田達朗)と日本科学未来馆 (東京都江東区青海/館長 毛利衛)は、学術と人材交流を目的とした提携を結ぶことで合意し、7月12日(月)に日本科学未来馆で、双方の代表者が出席して覚書の調印式を行います。また、調印式後には提携を記念して関係者を対象としたシンポジウムを開催致します。
今回の提携は、科学技術が文化として定着することを目的に大学とミュージアムが結び会い、双方の特徴を生かした交流を行うことで新たな価値を創造し、一層の社会貢献を目指そうとするものです。東京大学情報学環は、学びの府と公共施設とを結びあわせることで、社会と連携し社会に開かれた知の姿を、未来館は、そのコンセプトとして掲げる「運動体、知のツール、英知の交差?合流点」の具体化を、それぞれ提示します。
<提携覚书の要旨>
双方でネットワークの強化と学術?人材交流の促進を図ることが盛り込まれています。具体的には、東大の教職員、院生、研究者、未来館の科学技術スペシャリスト、インタープリター等の現場レベルでの交流を重視し、共同研究の推進、シンポジウムなどの共同開催などを図ります。提携期間は当面3年間を予定しています。
<今后の交流计画>
今年度後期は、東大と未来館が大学や未来館スペースを活用し共同講座を開催する予定です。未来館スタッフが客員教員や講師を務めるなど、双方の知識を共有し、教育?研究に役立て、さらに社会還元するための相互補完的共生関係を目指し交流を深めていきます。具体的には、科学コミュニケーションや科学ジャーナリズムなど従来の大学では研究しにくい分野の共同研究を推進すること、大学院生などの実践的教育を促進すること、未来館の科学技術スペシャリストやインタープリター等の養成プログラムを開発することなど、現場レベルでの交流を重視した、共同的な教育研究を推進します。
<提携调印式、记念シンポジウム>
日 时 :
2004年7月12日(月) 午後5時45分~7時30分
场 所 :
日本科学未来馆 1F 環境共生型住宅展示スペース
東京都江東区青海2-41 TEL:03-3570-9151(代表)※ゆりかもめ船の科学館駅下車徒歩5分
调印式 :
午後5時45分~6時
调印者 :
日本科学未来馆 館長 毛利 衛
東京大学大学院情報学環 学環長 花田 達朗
シンポジウム :
午後6時~7時30分 (調印式後、同 展示スペースにて)
テーマ :
「未来館と東大情報学環の提携 ~交流で可能になることとは~」
内容 :
ミュージアムとアカデミアの提携で広がる可能性について、連携で期待されること、人材交流の形、資源の活用、学際的研究と共同プロジェクトの推進、成果をどのように社会に還元して行くか、など。
パネリスト :
毛利 衛(日本科学未来馆館長)、美馬のゆり( 同 副館長)
花田達朗(東京大学大学院情報学環学環長)、原島博( 同 教授、前学環長)
全体进行 :
佐倉 統(東京大学大学院情報学環助教授)
境真理子(日本科学未来馆科学技術スペシャリスト)
対象参加者 :
未来館スタッフ、東大学環側教職員?院生など(約80人を予定)
<展示スペースを利用した记念シンポジウムの开催>
记念シンポジウムは、未来馆の展示スペースを利用して开催します。会场では4人のパネリストが、展示物である环境共生型住宅の縁侧に腰掛けて、未来馆のスタッフや东大の院生に话しかける、寺子屋风のイメージも盛り込んだユニークなスタイルをとります。未来馆馆长の毛利卫や、颜学の研究で知られる东京大学の原岛博教授などが、縁侧から话す様子は映像に记録され、东大の贰ラーニングサイト(颈颈颈オンライン)でも绍介される予定です。
<参考资料>
○东京大学大学院情报学环とは、 ホームページ:
東京大学大学院情報学環は、学際的教育研究の拠点として2000年に誕生。情報の「総合知」と文理越境を基本コンセプトとし、高度な専門的職業人養成などを目指す大学院。
情報学環には、未来館の開館時に展示に関わった坂村健教授や、未来館事業検討委員の佐倉統助教授など、これまでも未来館と非常に関係が深い関係者が多くいる。また、社会連携を通じての新たな知の構築など、未来館の掲げるコンセプトと合致、共鳴しあうところも大きい。
○日本科学未来馆とは、 ホームページ:
日本科学未来馆は2001年7月、交流を通し科学を文化として身近に感じてもらうことをコンセプトに、最先端科学を展示するサイエンスミュージアムとしてお台場に誕生した。今年7月で満3年を迎え、7月10日に開館3周年の記念行事が予定されている。
今回の提携は、3年目を迎えた公共施設?未来館の次なるステップとして、教育連携の充実と教育機能の強化、サイエンス?コミュニケーションの拠点化を射程に入れて検討した結果として実現した。